DXに関する情報収集やブログなどでまとめているうちに
ある一定数の「解」が見えて来たので共有します。
事例的な内容では無く、この考え方をベースにすることで
組織論、あるべき姿論、ここから基本を考える的な「羅針盤」になりますよ
この様な内容解説になります。
詳細内容はテーマ別に区切ってシリーズ化します。
- DXの鍵：適切なマネジメントレビューが機能しているか？
- ISOで求める責任と権限が明確で、役割の方が本当に機能しているか？
- マネジメントシステムに頼りすぎて過剰管理がされていないか？
- 国際標準に則り仕組みは民主化（共有化）されるべき
・DXの鍵：適切なマネジメントレビューが機能しているか？
ここで言います「ISO国際標準」の中には、個別に環境、品質、食品安全、情報セキュリティなど
複数存在しますが個別案件では無く、共通の中での「ISO国際標準」を指します。
適切なマネジメントレビューが機能しているか？とは
「ISO国際標準」と国際標準化機構（ISO）が発行しているマネジメントシステム規格の要求事項でも
求められている内容に沿って、ISO取得企業が会社として実践し機能しているかのチェック（レビュー）
になります。
なぜ、マネジメントレビューと組織DXが関係しているか？
DXは部署や単体で行う合理化とは異なり、経営層が積極関与してしっかりと方向性
目標、職務分掌（責任区分）を明確にして協力体制を築くところがスタートです。
単なる号令で「後は任せた」では無く、ISOでいう所の「組織が目標に向かって実践して機能しているか」
このマネジメントレビューが重要になります。
これは「形だけISO取得会社」でも同様で「形だけDX活動」を行っている場合に注意が必要です。
「デジタルが苦手だからDXはちょっと…」では無く
「〇〇の目標達成のために、リビルドを試みましょう」から始まり
「将来的なあるべき姿」を目指して
「出来る部分から」スモールスタートして
ある時期に「一気に変革して目標達成」
まあ毎回上手く行くとは限らなくても、トップが介在することで
「規制緩和」を実現して変革を期待すべきですね。
この「トップの介在」は会社DXを進める場合にはかなり有効打になり
「方針」が出れば、この方針に従い部署、年齢を超えて様々なアイディアも出て来ます。
ここに「規制緩和（ルール緩和）」も手伝えば、社内の反対派との軋轢も低いものになり
比較的前向きな議論が出来て来ます。
多くの失敗例が、担当任せの発案で論理的説明ができずに反対派に論破されて失敗するパターンを
多く見ています。
ISO取得経験会社であればイメージも出来ると思いますが
未経験会社の場合にはイメージも掴みにくいかもですが
単なるデジタル化であれば担当や単一部署で可能ですが
会社を挙げての横串改革発案時には「トップの介在」が無いと結構難しいというのが実情です。
こんな例も参考に
生成AI活用により9万6,000時間/月、国内パートナー数の10%にあたる
600人月相当の業務時間を創出GMOインターネットグループ株式会社
多少の下駄分も加味しても、トップの介在含め社を上げての活用の方向性として参考になります。
従来通りの進め方ではアイディアも枯渇してしまいます、新たな風を呼び込む必要はありますね。
・責任と権限が明確で、役割の方が本当に機能しているか？
以降は次のブログに続きます。
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